財団法人医療経済研究・社会保険福祉協会は10月５日、虎ノ門パストラルにて「第6回健康食品フォーラム」を開催した。 テーマは今年7月に施行された食育基本法をふまえた『「食育」と健康食品』で、食育の中で健康食品をどのように位置づけるかを探る試みとなった。 まず、内閣府食育推進室・持永秀毅参事官が食育のあらましを紹介し、「食育は明確な定義がなされておらず、広範なアプローチを必要とする。現在、食育に関心を持つ人とそうでない人に意識の乖離がみられ、関心を持たない人をどのように取り込むかが今後の課題。そのなかで、健康食品も含む食に関する正しい情報伝達も食育の一つと捉えられる」と述べた。 また、茨城キリスト教大学生活科学部食物健康科学科・板倉弘重教授、国立健康・栄養研究所応用栄養学研究部栄養生化学研究室・近藤雅雄室長らが、中高年の生活習慣病を日本型食生活の復活を通して改善していくことを提案。両氏とも、健康食品は過剰摂取などの危険性がクリアできていないものが多く、個々人に合わせた摂取が必要な点からも、あくまで補助的であるとの見解を示した。 また、食品総合研究所食品機能部食品物理機能研究室神山かおる室長は主にテクスチャー（食感）に焦点を当てた老人食の開発を食品業界に向けて訴えた。 講演の後には東京海洋大学大学院矢澤一良教授を司会にパネルディスカッションが行われた。食に関する情報伝達として、健康食品の情報提供も食育に含むべきとの声も会場から上がり、中立的・正確な情報提供できる機関として国立栄研に期待が寄せられた。
2005年10月11日 09:41 [健康食品]
