NNFAジャパンは25日、「第2回教育セミナー」を開催、日本添加物協会・平川忠常務理事が「食品添加物制度とサプリメントにおける役割：国際的違いも含めて」をテーマに講演を行った。
食品添加物は今年6月6日現在で、国が安全性と有効性を確認した「指定添加物」が360品目、長年使用され国が使用を認めた「既存添加物」が450品目リスト化され、植物・動物を起源とする「天然香料基原物質」が約600品目、通常食品として用いられる「一般飲食物添加物」が約100品目例示されている現状を説明。
また、雑誌「暮らしの手帳」25号のアンケート調査から、がんの原因について日本の主婦が「食品添加物」（43.5%）をトップに挙げたのに対し、米国のガンの疫学者で「食品添加物」を挙げたのは1%に過ぎないことを提示、食品添加物の安全性について強調した。また、日本では経験的判断から食品の安全性が判断されることが多いが、食品安全委員会が採用している「リスク分析法」による科学的判断を行うべきとした。さらに食品添加物が指定されるまでの流れを、食品安全委員会によるADI（ヒトが一生食べ続けても安全と考えられる1日摂取許容量）に基づき、厚労省が1～4年かけて慎重に行っていると紹介。重ねて安全性を強調した。
安全性確保の仕組みとして、国際的に食品添加物の安全性評価と規格作成を行うJECFA（合同食品添加物専門家委員会）があることにも言及。JECFAの評価品目は約900品目あるが、そのうち日本の「指定添加物」と一致するのは約230品目、「既存添加物」と一致するのは約80品目ある現状を説明。残りのJECFAの評価品目600品目は日本で使用できず、一方、日本で認可されたうち500品目は海外で使用できないとした。この600品目のギャップを埋めるために現在、厚労省は国際汎用添加物の指定を進め、食品安全委員会にリスク評価を依頼。一方、厚労省は日本で指定されている500品目についてはJECFAに指定してもらえるよう動いているという。
サプリメントとの関わりについては、栄養強化目的の食品添加物としては“ビタミン”類が28品目、“アミノ酸”が24品目、“ミネラル”類が22品目、指定添加物になっているとした。
