（株）富士経済（本社東京都中央区、阿部英雄社長）は15日、チャネル別の化粧品市場動向及び各チャネルで注目される65ブランドの動向を調査し、「化粧品チャネル・トレンドデータ2006」にまとめた。
それによると、化粧品市場全体の規模は、2006年度が2兆2358億円（対前年比1.1％増）、2008年度の予測が2兆2488億円（対2006年度比0.6％増）となった。素材では2006年度は“白金”がアンチエイジング訴求成分として話題を集めた。メーカーでは、資生堂が化粧品とトイレタリー事業を統合し、2005～06年にかけてメガブランド「マキアージュ」、「ウーノ」、「アクアレーベル」、「ツバキ」の発売と共に大規模な宣伝活動を行い、市場を活性化した。また、小売の業態ではドラッグストアが店舗数を増やす一方で資本や業務提携によるグループ化を進めている。化粧品店、薬局・薬店、量販店は店舗数の減少により売上高が低迷しており、新規出店が難しいため既存店の売上回復が最重要課題となっている。無店舗販売では通販が業績を伸ばす一方で、訪販は代理店のエステサロンへの転換を始め、店販や通販にチャネルを拡大して業績拡大を試みている。
カウンセリング化粧品分野は化粧品店、薬局・薬店の店舗数減少、量販店・訪販の構造不況から縮小し続けている。セルフ化粧品分野ではドラッグストアが主力チャネルとなっており、価格訴求により量販店、コンビニエンスストアから需要を奪っている。ドラッグストアがマスブランド需要を奪って拡大していることから、メーカーはチャネル専用ブランドの開発やノープリントプライス導入によって、チャネル格差がこれ以上広がらないように図っている。ノープリントプライス商品とは、実質、値引きの対象外となる契約を結んだ商品のことだ。
各チャネル別の市場規模は以下の通り。ドラッグストアは2006年度見込み5854億円（対前年比3.3％増）、2008年度予測6033億円（対2006年度比3.1％増）。通信販売は2006年度見込み2164億円（対前年度比6.7％増）、2008年度予測2230億円（対2006年度比3.0％増）。バラエティショップは2006年度見込み327億円（対前年度比0.6％増）、2008年度予測は329億円（2006年度比0.6％増）。化粧品店、薬局・薬店は2006年度見込み3050億円（対前年度比1.8％減）、2008年度予測3002億円（2006年度比1.6％減）。百貨店は2006年度見込み2100億円（対前年度比1.6％増）、2008年度予測2124億円（2006年度比1.1％増）。訪問販売は2006年度見込み2327億円（対前年度比1.6％減）、2008年度予測2284億円（2006年度比1.9％減）。
