社福協は14日、都内で「第13回 健康食品フォーラム」を開催した。「特定健康診査関連制度と健康食品の応用・利用」をテーマに行われた同フォーラムには、4月1日から実施される特定健診・特定保健指導の目前とあって、定員を上回る多数の参加者が集まった。
最初に厚生労働省保険局総務課医療費適正化対策推進室・室長補佐の林繁治氏が「特定健診および特定保健指導の具体的な推進に向けて」と題し、講演。30兆円以上に膨らむ医療費に占める生活習慣病の割合が国民医療費の三分の一であるとした上で、いかに効果的に特定健康診査を実施するかの具体的フローや体制作りについて説明した。
続いて医療法人医誠会病院 ソフィア健康増進センター所長で日本未病システム学会理事長の都島基夫氏が「メタボリックシンドロームの成因と予防治療」のテーマで講演。医者の立場から、特定健康診査実施の意義を高めるためにも病気の根本原因を説明することなどが重要と話し、サプリメントや機能性食品などもしっかりとした知識をベースとして活用すれば有効であるとした。
（独）農業・食品産業技術総合研究機構 食品機能性研究センター長の津志田藤二郎氏は「機能性食品、高機能農産物の開発と利用」のテーマで講演し、トクホや世界の食品機能関連情報などの現状などについて解説した。同氏はメタボ低減へそれらの活用が有用であるとし、その延長線上の案として地域の伝統的な機能性のある食品などを「地域トクホ」とすることなどが消費者にわかりやすい機能性食品の普及を促進するとして、提言した。
最後に京都大学経済研究所先端政策分析研究センター・研究員の古川雅一氏が「健康食品による医療費削減の可能性」と題し、講演。BMI（ボディマスインデックス）23を基準とした場合、平均身長64.2kgの男性がBMI30となる83.8kgになった場合、医療費が糖尿病で2.5倍、高血圧が1.3倍となるなどの試算を公開。経済的観点から健康と医療費について解説し、病気になるリスクを低減する健康食品は、その削減に十分貢献できるとした。
