NPO法人・日本サプリメント評議会(東京都新宿区、米山公哲代表理事)がスタートした品質評価の「無償化」が注目を集めている。業界では初めての取り組みであり、消費者の食の安全の意識が高まる中、制度が整っていない健康食品業界における「安全基準」の選択肢のひとつとして期待される。
品質評価の無償化は、同評議会が安心安全なサプリメントの普及を目指し、2008年1月7日よりスタートした。「私どもはメーカー、医療従事者、消費者の橋渡しを兼ねる第三者機関として、サプリメントの普及啓蒙活動を行ってきました。品質評価もその一環。ただ、制度化されているわけではない安全性についてはメーカーなどにとっては、費用対効果の面でどうしても後回しにされがち。そこで我々は、コスト面がネックで品質検査が広がらないなら無償で行いますよ、という決断に至りました」と同評議会・米山代表理事は説明する。
同評議会が無料実施する評価内容は、「製品における2年以内の衛生試験データ(一般細菌、大腸菌群、ヒ素、重金属)及び栄養成分分析データの確認。その際、日本での食経験や使用歴のない原材料が含まれている場合は、その原料の安全性データシートの提出も求めている」(同評議会)というもの(必要書類となるデータ取得の検査費用は自費)。
各条件を満たした製品は「安心安全サプリメント」と認定され、評価製品はすべて、同評議会が運営するWEBサイトに掲載、消費者へ優良商品として紹介される。すでに200製品以上の評価実績があり、利用した企業からは「無名の商品だったが、信頼度・認知度がアップした」等の声が多く寄せられているという。
反響の拡がりとともに、品質評価の無償実施により派生した〝輪〟も拡がりをみせる。食品検査会社の日本食品機能分析研究所(ニッキケン)は、同評議会の趣旨に賛同し、成分分析などの部分での側面支援を約束。帝京大学客員教授の森宏之医学博士らを筆頭とした医師グループは、新たに「医学評価委員会」を発足させ、同評議会の支援を表明した。同委員会は、大学病院ルートでその購買部と太いパイプを持っており、支援による品質評価の重みの増大だけでなく、評価製品の販路が広がる可能性をも秘める。
同評議会は「無償化の発表以降、問い合わせは確実に増えています」と話し、普及拡大への手ごたえを感じ取っている。食品メーカーにとって、もはや安心・安全の担保は、消費者に対する必須項目といえるだけに、今後の成り行きが注目される。
