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健康管理を効率化する対応機器の利用がスタート

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NPO法人、コンティニュア・ヘルス・アライアンス(CHA)日本地域委員会(代表企業:インテル株式会社)は2010年2月17日、CHA対応機器の利用を開始すると発表した。CHAは情報通信技術を活用し、健康管理をより簡単・便利にし、健康な社会の実現を目指す活動。日本地域委員会は2006年11月にメンバー6社で発足した。
この日のためだけに来日したというCHA代表、リック・A・クノッセン氏は「相互互換性のある健康管理システムの拡大を進めることで家庭や企業における人々の健康的で豊かな生活を実現するのがコンティニュア・ヘルス・アライアンスの使命」と力説。発足以来、CHA参加企業が順調に増加しており、今年中に世界で約300社に達する見込みであることを明かした。
0217-2.jpg日本地域委員会代表企業のインテル吉田和正社長は、国内での利用開始について報告。セントケア・ホールディングス(株)の訪問看護アセスメント支援ASPシステム、(株)エム・オー・テクノロジーの健診施設向け総合健診システムなど、コンティニュア規格に対応したシステムが、対応機器とともに現場で活用され「データ入力等の負荷が大幅に軽減され、看護等へより多くの時間が割けるため、質の高いケアが可能になる」とその意義や可能性について語った。
ゲスト講演した帝京大学本部情報システム部部長の澤智博氏は、医療現場が抱える問題として、根拠に乏しい判断や医療への課題な要求などを挙げ、そのキーワードとして「反応的、対症的」、「疾病中心」、「断片的」を提示した。一方で、持続可能なヘルスケアシステム実現のキーワードとして「先行的、予見的」、「生活スタイル中心」、「連続的、継続的」を掲げた。その上で、コンティニュアはそうした領域をサポートするものとして大いに期待できるとの見解を述べた。
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会場では、この日新たに発表された14社のコンティニュア対応製品などが展示され、CHAのさらなる拡大を感じさせた。出展した企業の担当者は「これまでは、メーカーごとに企画が違ったため、導入が進みづらかったが、CHAにより規格が統一され、障壁が大きく下がった」と話し、対応機器の今後のさらなる普及に期待を寄せた。
国内においては利用開始により、家庭やパーソナルでの利用、病院での利用が進み、最終的には、両シーンでの利用データの統合管理が実現。CHAの使命達成へ近づいていくと見込んでいる。欧米では3年から5年のスパンで関連の市場規模は4倍に伸びると予測されている。
2010年02月17日 20:11

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