世界的な景気後退によりがん死亡は増加する恐れ 【海外ニュース】

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世界的な景気後退によりがん死亡は増加する恐れ

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2008年の世界的経済危機が、がん死亡の急増に関連していたとの報告が、「The Lancet」に5月25日オンライン掲載された。英インペリアル・カレッジ・ロンドンのMahiben Maruthappu氏らの研究。

70カ国、計20億人以上を対象とした今回の研究によると、失業と公的医療費の削減は、2010年までにがん死亡が26万人超増加したことと関連していた。うち16万例は欧州で生じていた。失業が増えるとがん死亡が増加するが、国民皆医療保険制度があると、この影響から保護されることが判明した。これは特に乳がん、前立腺がん、大腸がんなどの治療可能ながんの場合に顕著だった。

Maruthappu氏は、「がんは世界的に主要な死亡原因であるため、経済的な変化ががん生存に及ぼす影響を理解することは重要だ。今回の研究は因果関係を証明していないが、公的医療費はがん死亡と強く関連しており、医療費の削減が生命を犠牲にする可能性を示唆している。医療費の削減が必要なら、同レベルの治療を維持するよう、それに見合う効率の改善が必要だ」と述べている。

共著者の1人は、「国民皆保険制度がない国では、医療へのアクセスは雇用パッケージで提供されることが多く、失業すれば診断が遅れ、治療の質の低下や遅延につながる」と話す。付随論説の著者らは、「この研究結果は、国民皆保険制度の実施がエビデンスベースの治療や予防戦略を可能にし、がんの犠牲者を減少させるというエビデンスの1つだ」としている。(HealthDay News 2016年5月26日)

https://consumer.healthday.com/cancer-information-5/mis-cancer-news-102/global-economic-crises-upped-cancer-deaths-711328.html
Copyright (c) 2016 HealthDay. All rights reserved.

(参考資料)
論文アブストラクト:
http://www.thelancet.com/journals/lancet/article/PIIS0140-6736(16)00577-8/abstract

 

2016年6月10日 09:54 

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