公益社団法人日本通信販売協会（事務局：東京都中央区、佐々木迅会長）は2013年3月15日、「第二回サプリメント登録制度」の結果を公表した。同協会正会員でサプリメントを販売する通販企業を対象に、2011年度から売上高や取扱い商品、表示、安全性消費者対応などを報告してもらっている。2012年度は、前回を約60社上回る253社（サプリ取扱い企業は200社）の回答があった。
登録企業のうち、サプリ取扱い企業200社の売上高は、4713億1052万円だった。売上高のうち「通信販売」での売り上げが79％、「その他の販路」が21%。売上高の金額構成比は、1億円未満が30.5%と最も多く、一方で50億以上の売上高の企業は13.5%と前年より拡大し、大手と中小の2極化が進む結果となった。
販売形態については、「他社で製造し、自社ブランドで販売する」企業が73%と最も多く、自社で製造販売する企業は、25.5%。サプリメント業界における、委託製造のニーズの高さが鮮明になった。
取扱い成分については、グルコサミンが60%と最も多く、コラーゲン、ビタミンC、青汁が5割を超える扱いだった。前期の売上高別でみると、100億円以上の大手企業14社全てが「青汁」を、9割以上がグルコサミンを扱い、2成分の人気の高さが浮き彫りとなった。
広告媒体はインターネットが81%と前年同様最も多く、ダイレクトメール（67.5%）、新聞（53%）と続いた。2位、3位の媒体は前年度比で割合が増加した。広告表示のチェック体制については、「必ず行う」が56.5%、「必要に応じて行う」が38%で合わせると94.5%が自社でチェックを行っていた。
広告表示の根拠となるデータの入手先は、「委託メーカーや卸」からが70%、「第三者機関」で、が53.5%、「自社の研究機関」で、が37.5%だった。自社で製造販売するメーカーにおいては、70.6%が「第三者機関で」と回答し、データの客観性を重視する姿勢がうかがえた。
その他、「安全性」、「消費者窓口」対応は、前年より各項目とも強化される結果で、通販市場の伸長とともに、会員企業の意識も高まっていることが分かった。同協会では、今後も法令遵守の取り組みを積極的に支援すべく、定期的にセミナーを開催し、業界な健全な発展をサポートしていく考えだ。
