東洋紡（大阪市北区）は住友化学（東京）と共同物流を開始した。東洋紡のフィルム製品輸送で、トラックから鉄道にモーダルシフトすることでＣＯ２排出量削減と地域活性化への貢献を目指す。デフレ経済など厳しい経営環境の中で、世界的な環境問題や地球温暖化問題からＣＯ２排出量削減の声がますます強まっており、すべての産業界における具体的行動が注目されている。今後こうしたスタイルが関連業界に波及する公算は高い。
東洋紡は全社的にコスト削減活動を継続して行う中で、原料調達や製品輸送の物流システムを見直し、グループ内における物流改革を進めコスト削減を行ってきた。さらに事業所最寄りの地方港の積極的活用、同業他社との共同物流を通じ、ＣＯ２排出量削減も同時に進めてきた。
一方、住友化学は日本貨物鉄道、京葉臨海鉄道の２社と、物流部門における環境負荷低減・効率化を目的とした委員会を立ち上げ、ＩＳＯ規格コンテナでの輸送拡大、敦賀港オフレールステーション（以下、ＯＲＳ）および南福井駅への大型荷役機械（トップリフター）の導入などを行い、モーダルシフトの推進を主とした物流改革を進めてきた。
結果、東洋紡と住友化学は、調達物流と販売物流を効率良く結びつけることがＣＯ２排出量削減につながるとの認識が一致し、今回の共同物流開始にいたった。
概要は、住友化学・千葉工場（千葉県）から東洋紡・敦賀事業所（福井県）に原料樹脂を鉄道で輸送していたが帰り便は空だった。また東洋紡・敦賀事業所から埼玉県川越市にフィルム製品を輸送しているが、これまで敦賀事業所から川越市までのフィルム輸送はトラックを使用していた。これを今回、フィルム製品のトラック輸送の５割分を住友化学の原料樹脂輸送の帰り便を利用する。
２００９年12月から出荷が始まっており、フィルム製品の輸送をトラックから鉄道に転換するモーダルシフトで年間65㌧のＣＯ２排出量削減効果が期待できる。また敦賀港ＯＲＳを活用することで、東洋紡が昨年度から開始した敦賀港活用に引き続き、地域活性化に貢献できると考えられている。
今後は、敦賀事業所から川越市への鉄道輸送の割合を順次増やし、ＣＯ２排出量削減、地域貢献を進めながら、物流改革推進、地球環境負荷低減に努めていくとしている。
