米国研究製薬工業協会(PhRMA＝東京都港区)は2011年9月6日、「いま医療と医薬品に期待すること：3000人の意識調査」の結果を報告した。全国を調査地域にインターネットで今年7月12日～14日にかけ実施した。
調査は、現在の日本の医療や医薬品に関する消費者の意識、具体的にはドラッグラグ、治験、革新的医療についての意識、関心などを把握する目的で行われた。
その結果、ドラッグラグについては、「非常に気になる」(45%)「やや気になる」、を合せ、88%が関心を持ち、さらに88%がその解消のための対策を強化すべきと思っていると回答した。
治験については、47％が「よく知っている」と回答。そのうち治験の経験者は10％、全体では4.7％の認知度だった。
革新的医療については、多少費用が高くなっても世界最新の医薬品の使用を「強く希望する」、「希望する」と答えた人が全体の40%。疾患別では、癌、アレルギー疾患、疼痛の割合が高かった。
今回の調査で改めて浮き彫りになったドラッグラグの問題について、PhRMAでは、日本の新薬開発におけるネックのひとつとなっている治験環境の不備改善などに取り組んでいくことを確認した。
PhRMAは、米国で事業を行っている主要な研究開発志向型製薬企業とバイオテクノロジー企業を代表する団体。1958年に業界団体として発足し、1994年に研究開発志向型であることを明確にするため、現在の名称に変更した。イノベーションの促進、臨床試験の期間短縮、慢性疾患分野を中心とした予防医療の推進、政府に対する医療制度改革への提言など、さまざまな活動を行っている。
