ティーペック株式会社と旭化成ファーマ株式会社は、旭化成ファーマが取り組む「骨検（ほねけん）」の知見を生かして、T-PECが従業員対象の骨粗鬆症予防を目的とした骨の健康を見守る新たな健康経営 （※1）施策を、10月20日（金）の世界骨粗鬆症デーを皮切りに開始しましたので、お知らせします。
旭化成ファーマは、骨粗鬆症の疾患啓発サイト「骨検」（※2）の運営のほか、2020 年より 40 歳以上の自社従業員とその配偶者を対象に、骨粗鬆症検診の一つである DXA 検査（※3）の費用補助を行い、骨の健康を見守る取り組みを続けてきました。このたび、この取り組みに共感したT-PECが、旭化成ファーマが提供する「骨検」の情報を活用し、自社従業員向けに骨粗鬆症予防を目的とした疾患啓発活動を開始します。
今回の取り組みを通じてT-PECは、従業員の骨を含む健康に対する意識・リテラシーを高めることで、従業員とその家族が将来の骨粗鬆症リスクに備え、健康な生活の支えとなる、丈夫な骨、足腰をつくるきっかけにできればと考えているとのこと。
また、旭化成ファーマは、今回の取り組みで得られるT-PECの従業員の健康意識などのデータを蓄積し、骨検サイトの改修やコンテンツ開発に活用することで「骨検」の活動をより効果的なものにしていくとともに、今後も、健康経営に取り組む多くの企業にとって活用しやすいサービスの提供を通して、一人でも多くの方が骨の健康に関心を持っていただくきっかけとなるよう取り組んでいくと述べています。
【本取り組みの概要】
- 骨粗鬆症の現状：
わが国では、骨粗鬆症の患者さんがおよそ 1,280 万人（※4）存在するといわれていますが、骨粗鬆症は痛み等の自覚症状がないことも多く、適切な予防やケアがなされないことも少なくありません。将来のフレイル（※5）、ロコモティブシンドローム（※6）等の原因疾患としても注目されている骨粗鬆症および、骨粗鬆症による骨折の予防は極めて重要です。
- 実施対象：T-PEC従業員
- 実施内容：
旭化成ファーマの骨検サイトに掲載されている医師監修済みのコンテンツ、骨の健康チェックなどの疾患啓発情報を、T-PEC従業員向けの啓発教育コンテンツに活用。また、T-PEC が提携する「日本赤十字社愛知医療センター 名古屋第二病院」の佐藤公治院長（整形外科専門医）による骨粗鬆症の解説動画の配信や、骨に対する従業員の意識調査を行った上で、必要な施策を段階的に実施予定。その他の関連資材の提供：骨検のポスター、小冊子など。
【用語説明】
（※1）健康経営：健康経営とは、従業員等の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に実践することです。企業理念に基づき、従業員等への健康投資を行うことは、従業員の活力向上や生産性の向上等の組織の活性化をもたらし、結果的に業績向上や株価向上につながると期待されます。
旭化成グループの健康経営：これまで取り組んできた健康管理を発展させ、「従業員一人ひとりの活躍と成長」と「グループの生産性の向上・発展」を実現すべく、健康に関する取り組みを経営の重要テーマと位置付けた「健康経営」をスタートし、「健康経営優良法人 2023～ホワイト 500*～」に認定されています。
※大規模法人部門で認定を受けた法人の上位 500 社が「ホワイト 500」と認定されます。
出典）経済産業省 HP
（※2）骨粗鬆症疾患啓発サイト「骨検（ほねけん）」：骨粗鬆症の基本的な知識や予防法を知ることができ、検査が受けられる病院を検索できる機能を搭載したサイトです。
URL）骨検 – 「骨粗鬆症（骨粗しょう症）は防ぐことからはじめましょう。」 – 旭化成ファーマ (honeken.jp)
（※3）DXA 検査：骨粗鬆症診断には、dual-energy X-ray absorptiometry(DXA)を用いて、腰椎と大腿骨近位部の両者の骨密度を測定することが望ましいとされています。
出典）骨粗鬆症の予防と治療ガイドライン 2015 年版
（※4）腰椎か大腿骨頚部のいずれかで骨粗鬆症と判断されたものを骨粗鬆症ありとした場合、骨粗鬆症の患者数は 1,280 万人と推計されています。
出典）骨粗鬆症の予防と治療ガイドライン 2015 年版
（※5）フレイル：フレイルは高齢期に生理的予備能が低下することでストレスに対する脆弱性が亢進し、機能障害、要介護状態、死亡等の不幸な転機に陥りやすい状態とされ、生理的な加齢変化と機能障害、要介護状態の間にある状態として理解されています。
出典）日本サルコペニア・フレイル学会 HP
（※6）ロコモティブシンドローム：日本整形外科学会では、運動器の障害により移動機能の低下した状態を表す新しい言葉として「ロコモティブシンドローム（locomotive syndrome）」を提唱しています。和文は「運動器症候群」。
出典）日本整形外科学会 HP
