東北大学大学院歯学研究科国際歯科保健学分野の相田潤准教授、東京医科歯科大学大学院医歯学総合研究科国際健康推進医学分野の松山祐輔研究員らの研究グループが、宮城県内の受動喫煙の社会格差を明らかにしました。
収入や学歴などの社会経済的状況が低い人は、受動喫煙の被害を受けやすいという社会格差が海外の研究では存在します。しかし、日本での報告はほとんどありませんでした。そこで宮城県健康調査（2014 年）のデータを分析し、宮城県の成人で「タバコを吸わない人の受動喫煙の格差」について研究しました。
その結果、教育年数が短い人は、非喫煙者であっても受動喫煙にさらされやすいという社会格差が確認されました（図 1）。
また、タバコが悪影響をあたえる病気についての知識があることは、家庭での受動喫煙が低いことと統計的有意に関連しました。しかし職場での受動喫煙には関連がみられませんでした（図2）。
この研究から、
（1）日本でも受動喫煙に社会格差があることが確認され、（2）個人が知識を持っているだけでは職場での受動喫煙を防げないことが示されました。
このため、職場全体での受動喫煙対策が必要でしょう。（表 1）この研究成果は、2017 年 10 月 28 日に国際科学誌 Journal of Epidemiology でオンライン公開されました。
【研究の背景】
収入や学歴などの社会経済的状況が低い人は受動喫煙の被害を受けやすいことが、海外の研究で報告されています。 しかし、受動喫煙の格差について、日本での報告はほとんどありませんでした。そこで本研究は、宮城県の成人非喫煙者を対象に、教育年数と家庭・職場での受動喫煙の関連を明らかにすることを目的としました。
【対象と方法】
宮城県健康調査（2014 年）の調査データをもちいた横断研究を行いました。宮城県の成人からランダムに抽出された 2,632 名に自記式調査票を郵送し、2,443 名（92.8％）から回答を得ました。喫煙者を除外後、家庭での受動喫煙について有効回答が得られた 1,738 名および職場・学校での受動喫煙について有効回答が得られた 1,003 名のデータを分析しました。受動喫煙は「ほぼ毎日」、「週に数回」、「週に一回未満」、「なし」の 4 段階とし、年齢、性別、世帯人数、過去の喫煙歴、タバコの健康被害の知識を調整した多変量順序ロジスティック回帰分析で分析しました。
【結果】
家庭での受動喫煙は 19％にみられ、職場・学校での受動喫煙は 39％にみられました。教育年数 13 年以上の人にくらべ、10‐12 年および 9 年以下の人は受動喫煙が多いという社会格差がみられました（オッズ比（95％ 信頼区間、CI）は、家庭での受動喫煙では 10‐12 年の人が 1.94（1.42‐2.64）、9 年以下の人が3.00（1.95‐4.60）、職場・学校での受動喫煙では 10‐12 年の人が 1.80（1.36‐2.39）、9 年以下の人が 3.82（2.29‐6.36））。タバコの健康被害についての知識は、家庭での受動喫煙が少ないことと有意に関連した一方、職場・学校での受動喫煙とは有意な関連はみられませんでした（オッズ比（95％ CI）は、家庭での受動喫煙では 0.95（0.91‐0.98）、職場・学校での受動喫煙では 1.02（0.98‐1.06））。
【結論】
日本の非喫煙者で受動喫煙の社会格差があることが確認されました。また、知識の普及だけでは格差縮小には不十分であることが示唆されました。職場での受動喫煙対策を進めるなど、環境への介入が必要でしょう。
【本研究の意義】
日本のデータで受動喫煙の社会格差を確認し、格差縮小のために環境への介入が必要であるとの示唆が得られました。
【発表論文】
Matsuyama Y, Aida J, Tsuboya T, Koyama S, Sato Y, Hozawa A, and Osaka K. Socialinequalities in secondhand smoke among Japanese non-smokers: a cross sectionalstudy. J. Epidemiol. 2017.
【問い合わせ先】
（研究に関すること）
東北大学大学院歯学研究科
国際歯科保健学分野
准教授 相田 潤（あいだ じゅん）
電話:022-717-7639
E-mail:aidajun@m.tohoku.ac.jp
歯科医師 松山 祐輔（まつやま ゆうすけ）
E-mail:matsuyama.hlth@tmd.ac.jp
（報道に関すること）
東北大学大学院歯学研究科
総務係 堀田 さつき（ほりた さつき）
電話:022-717-8244
E-mail:den-syom@grp.tohoku.ac.jp
【詳細は下記URLをご参照ください】
・東北大学大学院歯学研究科 2017年11月13日【PDF】発表
・東北大学 公式サイト
