世界最大の独立系PRコンサルティング会社エデルマンの日本法人エデルマン・ジャパン株式会社 （東京都港区：www.edelman.jp）は、このほど「ヘルス・エンゲージメント2011 （EHB：Edelman Health Barometer 2011）」 の調査結果を発表致しました。
今回で3回目となる同調査は、エデルマンが世界の健康意識、関心を知るために行っている意識調査で、1,000人の日本人を含む、世界12カ国、約15，000人を対象にエデルマン本社が中心となって実施したものです。
今回の調査結果では、健康を考慮した生活習慣に影響を与える人物に関し、回答者の43％ （日本：48％）が「友人や家族」と答え、また、「栄養面で最も大きな影響を与えているのは誰か」という問いに対しても、回答者の3分の1 （グローバル：36％、日本：43％）が「友人や家族」と答えている通り、 「友人・家族」が「健康」に影響を与える度合いが高いことがわかりました。
また、この傾向は、全世界で共通した認識であることもわかりました。また、一般消費者が、自社社員に限らず、社会全体に向けた健康対策に取り組んでいる企業に対し、高い評価と強い関心を持っていることも明確となりました。
また、健康的な生活習慣を実践している人は、生活習慣によい影響を及ぼさない人との交流には消極的だという傾向がわかりました。つまり、不健康な生活習慣を持つ友人との付き合いについて、全回答者の31％（その多くは健康的な生活習慣を実践している人）が、彼らと「距離を置く」と答えています。日本人における傾向は、グローバルの調査結果よりもより顕著で、42％が「距離を置く」と回答しています。
その一方で、グローバルの44％が、「人との付き合いにおいて健康面を重視することはない」と答えており、その回答者の多くが、健康的な生活習慣を実践せず、健康に関する情報取得意欲も低く、また、健康的な生活習慣の実践を試みた場合でも長続きしない傾向があることがわかりました。
健康に関する影響力がきわめて社会的な性質を帯びていることは、今回の調査から、世界全体で顕著な傾向であることがわかりました。
今回の調査結果に関し、エデルマンヘルスケア部門、グローバル・プレジデントのナンシー・チュレット（Nancy Turett）は次のように述べています。「私たちは、個人の意図にかかわらず、生活のあらゆる面において社会一般や個人の健康に影響を不えています。健康は、良きにつけ悪しきにつけ、伝播するものです。この問題に取り組むことは、万人の責務であり、各業種・業界のリーダーにとっては、とりわけ重視されるべきものです。」
また、チュレットは 「日本人は他国に比べて体重増加や高齢化の影響を理由に、健康全般に関する自己評価が低いといえます。自身の生活に直接脅かすような事態が起これば、生活習慣を変えようとしますが、それほどの効果が見られなければ、すぐにあきらめてしまうようです。ですから、家族や友人からの継続的なサポートが重要となります。」と語りました。
【気持ちと行動のギャップ】
調査結果からは、健康になりたいという思いと、生活習慣を変える意識の間に「行動のギャップ」があるという点も明らかになっています。全体の半数以上の回答者が、「健康上好ましくない生活習慣（栄養不足、運動不足、喫煙など）を一つ以上もっている」と回答しており、そのうち62％が、「そうした生活習慣の改善に取り組んだことがある」と答え、その半数は結果的に「挫折した」と答えています。グローバルの結果と比較し、日本人の生活習慣改善意欲は高く、一度でも改善に取り組んだことがある回答者の割合は73％ですが、そのうち36％が「挫折をした」と回答しています。
挫折する主な理由としては、グローバルが「中毒／依存のため」、「楽しくない」、「効果がすぐに出ない」と理由を挙げているのに対し、日本人は「なんら変化が感じられない（21％）」、「悪影響のある生活習慣のほうが楽しい（19％）」、「行動を変えることでの違いや利点がすぐに体験できなかった（14％）」、「目標に到達した（14％）」などと回答しています。
また、友人や家族からの継続的なサポートが得られないことも、健康的な生活習慣の定着を妨げる要因となっています。
また、現在の自分の健康状態を「とても良い」と答える回答者の割合が、日本は33％なのに対し、グローバルは64％と、日本人の健康状態に対する自己評価が著しく厳しいこともわかりました。
欧州委員会保健・消費者保護総局保健情報ユニット前責任者でエデルマンの保健対策シニアアドバイザーのニック・ファイ（Nick Fahy）氏は次のように述べています。「私たちひとりひとりが、自分の健康だけでなく周りの人の健康にも大きな影響を与えています。私たちは自分が与える影響について自覚しなければなりません。健康上好ましくない生活習慣は、社会的ネットワークを通じて広がる恐れがあります。それは、健康的な生活習慣についても同様に言えることです。」
調査結果によると、日本では、デジタルツールの活用が健康的な生活習慣の実践に有効であることもわかりました。回答者の54％が、「健康に関する判断を下す際にはソーシャルネットワークなどのデジタル的な情報源を頼りにする」と答えています。健康管理や記録デバイスとしてデジタルツールやアプリケーションを使用している回答者は、15％でしたが、そのうち64％が「デジタルツールが健康増進に役立っている」と回答しています。
【企業や行政機関に期待される役割と課題】
家族や友人、あるいはNGOなどが健康的な生活習慣によい影響を及ぼすという調査結果がある一方、企業や行政機関の影響度合いが最も低いということもわかりました。
特に日本に当てはまる回答として、77％が、「企業が社会一般の健康改善と維持に努めることが重要」と回答する反面、「現在、企業が十分な役割を果たしている」と回答した人は19％でした。企業の健康増進に対する取り組みへの期待に関しては、啓発活動、技術革新、社員や地域社会の健康改善などが挙げられました。
【エデルマン・ヘルスバロメータ2011について】
エデルマン・ヘルスバロメーター2011は、エデルマン傘下の調査会社StrategyOne （www.strategyone.net）が、オンラインと面談によって世界規模で実施したものです。調査期間は2011年6月10日～7月26日、調査対象者は世界12カ国の18歳以上の男女15,165名です。オンラインでの調査を実施した国は、カナダ、フランス、ドイツ、イタリア、日本、ロシア、英国、米国です。面談による調査を実施した国はブラジル、中国、インド、メキシコです。本調査は、すべての市場において、それぞれの国の人口全体を適切に代表するサンプルを抽出して実施しました。詳細については、www.edelman.com/healthbarometer をご覧ください。
【エデルマンについて】
エデルマンは世界最大の独立系PR会社であり、世界60都市の拠点に約4,000名の社員を擁しています。米国の広告業界専門誌Advertising Ageで「top-ranked PR firm of the decade」に選ばれたほか、「2010 A-List Agencies」、「2010 Best Places to Work」の各賞を受賞。また、英国のPR専門誌PRWeekから「2011 Large PR Agency of the Year」、「2011 Large UK Consultancy of the Year」、「European Excellence Awards」、「2010 Agency of the Year」、PR業界情報会社Holmes Reportから「2011 Global Agency of the Year」、「Agency of the Decade」、「2009 Asia Pacific Consultancy of the Year」の各賞を受賞。さらに、米国の求人サイトGlassdoorによる「2011 Best Places to Work」のトップ5にも選ばれています。傘下には専門子会社としてBlue（広告）、StrategyOne（調査）、Ruth（総合マーケティング）、DJE Science（医療分野における教育および出版、科学分野の広告）、MATTER（スポーツ、スポンサーシップ、エンターテイメント）があります。詳細は、http://www.edelman.comをご覧ください。
【エデルマン・ジャパンについて】
世界最大の独立系PR会社の日本支社として2005年に設立したエデルマン・ジャパンは、起業家精神と顧客第一主義という創業者ダン・エデルマンの経営理念を継承し、メディアリレーションズから最新の戦略的PR手法におよぶ幅広いサービスを提供しています。世界60拠点の海外オフィスという世界最大級のネットワークを活かし、日本国内におけるPRサービスのみならず、日本企業の海外におけるPR活動支援も展開しています。
