株式会社タニタは、靴や靴下を脱ぐことなく、そのまま乗って計測できる施設向けの両手間計測体組成計「DC-13C」を8月7日に発売します。
一般的な体組成計が足から電流を流して計測するのに対し、同商品は手から電流を流して計測する方式を採用。靴や靴下など履物を脱がずにはかれる体重計一体型の両手間計測体組成計の商品化は国内で初めてとなります。靴などを脱いではだしになることが不要なため、計測の準備から終了までの「トータル計測時間」をこれまでの体組成計と比較して半分以下※1の40秒に短縮しました。
これを生かして大人数を効率よく計測することができることから、公共施設やイベント会場、健康経営に取り組む企業のオフィスや工場などでの利用が見込まれます。
価格は28万5000円（税別）で、年間500台の販売を計画しています。また、同商品は8時間で2962人という大人数の体組成を計測した機器として、ギネス世界記録®※2に申請しています。
体組成計はからだに微弱な電流を流し、その通りにくさ（電気抵抗値）をはかり、電気抵抗値を医療機関などで使われるさまざまな機器で計測した膨大な身体情報から導きだされた推定式に当てはめて体組成の値を算出しています。医療機関やフィットネスクラブなどで使用される施設向けの体組成計は、両手両足間に電流を流すタイプや、両足間に電流を流すタイプが主流となっています。
これらは高い精度ではかれるというメリットがある一方で、近年導入が進む健康寿命の延伸に取り組む自治体などの公共施設や健康経営へ取り組む企業などでは、靴の着脱など計測準備に時間がかかることがネックとなり、利用されにくい側面がありました。同商品はこのような課題を解消し、簡便に体組成計をはかれるようにすることで、幅広い層へ計測機会を提供します。
計測項目は、体重、体脂肪率、脂肪量、除脂肪量、筋肉量、筋肉率、体水分量、体水分率、推定骨量、基礎代謝量、内臓脂肪レベル、BMIの12項目。高い周波数と低い周波数の2種類の電流で計測するデュアル周波数方式を採用し、体組成の日内変動による誤差を抑えて正確な計測結果を表示します。
また、計測姿勢による誤差を抑えるため、収納時のグリップ角度やホルダーの高さを変えられるようにするなど商品の形状を工夫し、自然に正しい計測姿勢がとれるようにしています。
さらにサーマルプリンターを内蔵しており、計測結果を出力することが可能です。このほか、タニタのNFCリーダーライター「MY-200（別売）」と接続することで、データをインターネット上のサーバに転送して管理できるため、健康づくりパッケージ「タニタ健康プログラム」でも利用できます。履物を脱ぐといった計測準備が不要の「DC-13C」は、着衣を整えて仕事を行う工場など、これまで導入に障壁があった環境における健康経営をサポートするキーデバイスとなります。
タニタでは、3月18日に開催された「2018板橋Cityマラソン」において、一定時間内での体組成計測人数の世界記録に挑戦しました。同商品15台を使用して8時間で2962人を計測し、現在、ギネス世界記録®に申請中です。
短時間で大人数の体組成を計測できる同商品は、ドラッグストアや薬局で設置が進む「健康スポット」やショッピングセンターでの計測イベントなどにも活用できるとみています。また、靴や靴下を脱ぐのがつらい冬季や厳冬地での利用、靴を脱ぐことに抵抗を感じる外国人の計測ニーズにも対応可能です。
タニタでは1992年に世界で初めて乗るだけで計測できる業務用体脂肪計を発売して以降、施設用体組成計のパイオニアとして市場をリードしてきました。これまでに1万4000人以上の生体データを収集し、これを活用したさまざまな商品を展開しています。
2011年にはフラッグシップモデルの左右部位別計測体組成計「MC-980A」を発売しています。今回、靴を脱がずにはかれる両手間計測体組成計をラインアップに加えることで、これまで以上にさまざまな場所での体組成計測環境の構築を支援していきます。超高齢社会を迎え、健康寿命の延伸が望まれるなか、タニタは「健康総合企業」として、家庭用の商品から施設向けの商品、健康トータルサービスの提供を通して、生活者の健康づくりをサポートしていきたいと考えています。
※1:タニタ製の両手両足から電流を流して計測する「MC-980Aplus」のトータル計測時間（靴の着脱など計測前後の準備を含む計測時間）約2分、両足間で計測する「DC-430A」のトータル計測時間約1分30秒との比較です。
※2:「ギネス世界記録®」について
ギネス・ワールド・レコード社が発行する世界一の記録を集めた本。1955年にイギリスで初版が発行されて以来、37の言語に翻訳され100カ国以上で通算1億冊以上が販売されています。
【 詳細は下記URLをご参照ください 】
・株式会社タニタ 2018年8月7日【PDF】発表
・株式会社タニタ ホームページ
