景気低迷のイメージを抜け出せないまま迎えた2010年は、口蹄疫問題、サッカーW杯での日本代表の奮闘、首相交代、酷暑、円高…など例年以上に喜怒哀楽の激しい1年となった。回復基調を感じる暇もなかった激動の2010年を「健康美容ニュース」で振り返る。
【潜在ニーズ掘り起こしに新業態相次ぐ】
先の見えない景気低迷ムードを引きずる中、2010年の健康美容業界には潜在ニーズ刺激策として新業態店が相次いで登場した。ファンケルが2月19日にオープンした「ファンケル ファミリー」（神奈川県横浜市）は、ファミリー向けの直営店1号店。店内に子どの遊び場や父兄用に血圧計･骨量計などを設置し、家族の誰もが楽しめる店舗設計、サービスに工夫を凝らした。5月には、フィットネスクラブ「メガロス三鷹」内に新業態店「エステ＆DOソシエ」がオープン。7月には、老舗エステティックサロンのエステティックミスパリが新ブランド「ミスパリスポーツ」を立ち上げ、美容色の強いフィットネスを開発した。7月には、マツモトキヨシホールディングスとローソンの共同店舗が千葉に誕生した。
【中国進出への動き活発化】
飽和する国内市場開拓に各企業が価値最大化に知恵を絞る一方、海外、特に中国をターゲットにした市場拡大への動きも目立った。1月にプラスサムが開設した「BE-KIREI Shanghai」は上海の美容サロン情報サイト。ネットで日中情報を相互発信することで、ビジネス展開をサポートする。木島企画事務所は、中国市場販路開拓事業をスタートした。ほしゆう（新潟県燕市）は、BtoCのビジネスモデルでは中国政府が認定する日本唯一の中国ネットショップ「ｗｗｗ．中国日中商貿．ｃｏｍ」を7月1日にオープン。化粧品OEM大手のコスメナチュラルズは中国・上海に工場を新設した。東洋新薬は来年1月から中国・上海に駐在員事務所を開設する。
【ネット通販がさらに拡大】
国内外での販路開拓が活発化する中、ネット通販はさらにその規模を拡大。日本通信販売協会が8月に発表した2009年度の通販市場は4兆3,100円と過去最高を記録。萎縮するリアル店販とは対照的に売上高を伸ばした。こうした状勢を受けるように、各社で通販部門を強化する動きが目に付いた。化粧品・日用品卸最大手のPaltac（大阪市）は、これまで手つかずに近い通販ジャンル開拓へ重い腰を上げた。JIMOS（福岡市）は、10月に楽天（東京）が運営する「楽酷天商城」とアリババ・グループによる「淘宝商城」の両ショッピングモールに同時出店し、独自ブランド「マキアレイベル」の通信販売を行う「美肌純旗艦店」の展開をスタート。ネット通販強化との一挙両得を目論み、初の海外事業に乗り出した。ケンコーコムは12月、普及が加速するスマートフォン向けサービスを開始。来年以降、ネット通販では対策が必須となるスマフォ市場開拓へ先手を打った。
【行政関連は半歩進んで2歩下がる?】
閉塞する市場でカンフル剤として期待される行政関連での動きには、芳しいものはなかった。昨年から議論が重ねられてきた「健康食品の表示に関する検討会」は、7月に終了。期待された表示のあり方は、押しやられ、規制強化色の強い内容でまとめられた。ネットでの医薬品販売を巡り、ケンコーコムが国を相手取り起こした行政訴訟は、原告側敗訴で一審が終了。「まさに結論ありきの判決」と同社後藤社長は、怒りを爆発させた。即刻不服を申し立て、現在、控訴審が行われている。そうした中、健康食品認証制度協議会が7月に健康食品の安全性確保に関する第三者認証制度における認証マークを発表。日健栄協は9月に業界8団体を統合した。この2つのトピックスは、さまざまなしがらみや障壁で、踏みだ出しても下ろし難かった土台ベースの一歩がようやく着地したという意味で今後に光明をもたらすものとなった。
【「自分の体は自分で守る」動きが活発化】
【総括＆展望】 新業態や新販路開拓など、2010年は前年から続く閉塞感打破に各社・各機関がもがいた。全ては明るい未来開拓の“先行投資”だ。そうした中で11月、アスタキサンチン原料を扱うヤマハ発動機は、市場からの撤退を決断した。来年2011年は、これまで以上に異業種からの参入が予測される一方で、脱落する企業も同様に増大する。まさに踏ん張りどころであるとともに、淘汰の1年となりそうである。「海外」、「ネット」、「付加価値」。少なくともこの3つのキーワードを頭の片隅に置き、チャレンジを続ける。それが来るべき明るい未来を謳歌するための肥やしとなり、そして最低限の条件である。 <2010年 話題のキーワード>
進んでは下がるこうした状況を見透かしたかのように、民間ベースでの消費者の“サプリメントリテラシー”向上の動きも目立った。NPO法人日本ホリスティックビューティー協会は「２級ホリスティックビューティアドバイザー資格」を、健康美容情報月刊誌「日経ヘルス」、「日経ヘルス プルミエ」（ともに発行：日経BP）は「健康美容情報認定講座」を主催した。ともに10月に初回講座が実施された。消費者が正しい健康美容知識を身につけ、見極める目を養成するという大枠では共通しており、前者は“ホリスティックな価値観による美の追求”を目指し、後者は、“情報発信を視野に入れた正しい健康美容情報の理解力養成”に力点を置いている。「自分の体は自分で守る」。ここ数年、食品関連の事件が相次ぐなどで、消費者の意識は高まっている。これらはそうした需要を汲み取る受け皿といえる。
